「オンラインサロンを始めたい」
そう思い立っても、専用アプリの開発費用や、会員に新しいアプリを覚えてもらうハードルの高さで諦めてしまう人は多いはずです。
実は今、会員側が新しいアプリを一切ダウンロードすることなく、普段使っている「LINE」の友だち追加だけで参加できるオンラインサロン開設サービスがあります。
それが【fan.salon】
(ファンサロン)です。
この記事では、【fan.salon】がどんなサービスなのか、料金の仕組みや強み、申込から開設までの流れを解説します。
fan.salonとは？LINEで完結するオンラインサロン開設サービスの仕組み
【fan.salon】は、株式会社Badge(2024年1月に株式会社Mitekiから商号変更)が2020年10月にスタートした、LINE上でオンラインサロン・ファンクラブ・スクールを開設・運営できるサービスです。会員側は新しいアプリをインストールする必要がなく、普段使っているLINEの「友だち追加」からそのまま参加できます。
サロン内では、グループチャット・動画配信(Vimeo連携)・写真投稿・ライブ配信(Vimeo/ZOOM/LINE LIVE連携)・ブログ・ショッピング・アンケートといった機能を利用できます。運営側は一つの管理画面から会員管理・売上管理までまとめて行えるため、複数のツールを組み合わせて運用する手間もかかりません。
対象はYouTuberやインスタグラマーなどのインフルエンサーから、講師業、教育機関、法人まで幅広く、個人でも申し込みが可能です。「オンラインサロンの作り方」を調べると専用システムの自社開発や高額な初期費用を提示するサービスも多い中、【fan.salon】は初期費用0円からの構築にも対応している点が特徴です。
気になる開設費用・運営手数料の仕組み
初期費用は無料から構築でき、運営手数料はクレジットカード決済手数料込みで20%が基本という、シンプルな料金体系になっています。
他のオンラインサロンプラットフォームの中には、月額固定費と決済手数料が別立てになっているものもありますが、【fan.salon】は決済手数料込みの手数料率のみで運営できるため、事前に収益シミュレーションがしやすいのもメリットです。会員数の制限は基本的に無く、複数の会員プランを設定してコンテンツごとに閲覧権限を分けることもできます。
＼ 初期費用0円から開設できます ／
「LINEで完結できる」からこそのfan.salonの強み
【fan.salon】最大の強みは、会員が新しいアプリのダウンロードや会員登録をせず、いつものLINEの友だち追加だけでサロンに参加できることです。
「見慣れないアプリを入れてほしい」というお願いは、それだけで参加のハードルを上げてしまいます。【fan.salon】はそのハードルを取り払い、公式サイトでは2020年開始のサロンにおける直近3ヶ月平均の継続率が95%という実績が示されています。
もう一つの強みが、デザインの自由度です。「決められたフォーマットの中でしかデザインを組むことができず、バージョンアップのたびに修正作業が発生する」といった悩みを抱えがちなオンラインサロンプラットフォームに対し、【fan.salon】はオリジナルデザインでのサロン構築にも対応しています。タイトル画像やアイコン画像の変更は無料で、メニューボタンの色変更も無料対応と、ブランドの世界観を保ったまま運営できます。
さらに、【fan.salon】はオンラインサロンだけでなく、ファンクラブやオンラインスクールの開設にも活用できる設計です。個人でファンクラブの作り方を探している配信者やアーティストにとっても、選択肢の一つになります。
fan.salonで使える主な機能
| 機能 | できること |
|---|---|
| チャット | グループチャット、タイトル検索、年齢・性別による閲覧制限 |
| 動画配信 | Vimeo連携による即時・予約・定期配信 |
| ライブ配信 | Vimeo・ZOOM・LINE LIVEと連携した複数スタイルの配信 |
| 写真投稿・ブログ | Instagramのような手軽な投稿、サロン内ブログの掲載 |
| ショッピング | 会員限定商品の販売、プラン別の購入制限 |
| 会員・売上管理 | 一元管理ダッシュボードでの会員情報・売上確認 |
こんな人・こんな用途にfan.salonは向いている
これまでの機能・料金の仕組みを踏まえると、【fan.salon】は特に次のようなケースで力を発揮します。
- YouTubeやInstagramで発信しているものの、フォロワーとの交流を深める場が欲しいインフルエンサー
- オンラインサロンの作り方を調べているものの、システム開発の予算やITの知識に不安がある個人・小規模事業者
- 講座やレッスンをオンラインスクール形式で継続提供したい講師業・教育関係者
- 専用ファンクラブサイトを作るほどの規模ではないが、月額制のコミュニティを持ちたいアーティスト・配信者
fan.salonを使うと何が変わるのか
SNSでの発信は基本的に一方通行になりがちで、ファンとの距離を縮めにくいという課題があります。【fan.salon】でチャットやライブ配信を通じた双方向のやり取りができるようになると、「見てもらう」関係から「一緒に盛り上がる」関係へと変化していきます。それは会員の継続率にも表れやすく、月額会費という形で継続的な収益にもつながります。
実際の活用例として、俳優の塩野瑛久さんが【fan.salon】を利用して「Too much Salt」というファンサロンを月額1,100円で開設し、運営を開始したことが報じられています(出典: ASCII.jp「オンラインサロンをLINEの中で『fan.salon』オープン!」)。著名人による活用に限らず、専用アプリを持たない個人や中小規模のコミュニティ運営者にとっても、同じ仕組みをそのまま使える点が【fan.salon】の強みです。
fan.salonの始め方｜申込から公開までの4ステップ
【fan.salon】の開設は、大きく4つのステップで進みます。
- 審査申込フォームの送信:必要事項を入力して送信します
- 審査:個人は身分証明書、法人は法人番号の提出が必要で、最大2営業日かかります
- サロン構築:提出したロゴ・アイコン・イメージ画像などをもとに構築されます
- 公開:サロンがスタートし、必要に応じて操作方法の案内も受けられます
開設にあたっては、ロゴ・アイコン・イメージ画像・LINE公式アカウントの用意が必要です(動画配信を行う場合はVimeoアカウントも必要になります)。LINE公式アカウントの使い方に不慣れな場合でも、開設前にZOOMで案内を受けられるため、ゼロから相談しながら進めることができます。
聞き慣れないサービスでも安心して検討できる理由
「【fan.salon】」という名前を初めて聞く人にとっては、大切な会員データや売上を任せてよいのか気になるところでしょう。この点について、運営実態と実績の両面から確認しておきましょう。
運営会社の株式会社Badgeは東京都渋谷区に拠点を置く企業で、2024年1月に株式会社Mitekiから現在の商号に変更しています。同年9月には第三者割当増資により6,360万円の資金調達を実施しており(出典: INITIAL「株式会社Badge」企業情報)、サービスを継続的に運営していく体制強化が進んでいます。【fan.salon】自体も副業メディア「LiPro」や「いまどきのネットショップ開業講座」といった外部メディアでおすすめのプラットフォームとして紹介された実績があります。
また、開設には審査があり、個人は身分証明書、法人は法人番号の提出が必須です。誰でも無審査ですぐに開設できる仕組みではなく、一定の本人確認を経てから公開される設計のため、運営者側・会員側の双方にとって安心材料になります。
手数料20%を高いと感じる場合もあるかもしれませんが、これはクレジットカード決済手数料を含んだ料率です。別途カード決済会社と契約して決済手数料を上乗せする必要がなく、売上が極端に少ない期間については個別相談も受け付けられています。
まとめ｜LINEで完結できる手軽さが、オンラインサロン開設の第一歩になる
オンラインサロンやファンクラブの開設は、これまで専用アプリの開発費用や会員の参加ハードルがネックになりがちでした。【fan.salon】は、普段使っているLINEの友だち追加だけで会員が参加できる仕組みによって、そのハードルを大きく下げています。
初期費用0円から始められ、料金体系もシンプルなため、まずは公式サイトで詳しい料金プランや申込方法を確認してみてはいかがでしょうか。
＼ LINEの友だち追加だけで参加できるサロンを作れます ／
- fan.salonは個人でも申し込めますか？
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はい、個人でも申し込み可能です。YouTuberやインスタグラマーなどのインフルエンサーから講師業、法人まで幅広く利用されています。
- 会員はアプリのダウンロードが必要ですか？
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不要です。LINEの友だち追加から登録でき、追加後すぐにサロン内のコンテンツを利用できます。
- 開設にかかる費用や手数料はいくらですか？
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初期費用は無料から構築でき、運営手数料はクレジットカード決済手数料込みで20%が基本です。
- 開設まで審査はありますか？
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あります。個人は身分証明書、法人は法人番号の提出が必要で、審査には最大2営業日かかります。
- fan.salonは怪しいサービスではないですか？
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運営会社である株式会社Badgeの情報は公開されており、資金調達の実績もあります。開設には本人確認を伴う審査があり、誰でも無審査で開設できる仕組みではありません。